本日(11/22)の『日本経済新聞』34面教育欄に当センターの小林信一センター長の執筆記事「研究大学が発展する条件」が掲載されました。
現物は、当センターで閲覧可能です。
また、『日本経済新聞』のネット記事でも閲覧可能です。(会員限定)
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOCD31A220R31C22A0000000/
ぜひご覧いただければ幸いです。
本日(11/22)の『日本経済新聞』34面教育欄に当センターの小林信一センター長の執筆記事「研究大学が発展する条件」が掲載されました。
現物は、当センターで閲覧可能です。
また、『日本経済新聞』のネット記事でも閲覧可能です。(会員限定)
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOCD31A220R31C22A0000000/
ぜひご覧いただければ幸いです。
【情報提供者:東北大学 大学教育支援センター】
2022年度 東北大学PFFP 大学教員準備プログラムの受講者を募集いたします。
本プログラムの受講について、また、適任な方への周知と応募をご検討いただきたく、よろしくお願い申し上げます。
【趣旨】
現代の大学教員は、研究、教育、管理運営、社会貢献など幅広い役割をこなさなければなりません。しかし、大学院での指導は主に研究能力の形成が中心となっており、教育能力を形成する機会は十分ではありません。
プログラムは、効果的・効率的に大学教員としてのスタートがきれるように、必要な知識・スキルが身につくことが期待できます。また大学教員を目指す他大学大学院生との交流は、日常では経験が困難な、貴重な経験となり、それは大学教員としての就職の際に大きく役立つものと思われます。
大学教員を目指す全国の大学院生やポストドクトラルフェローといった方々の積極的な受講をお待ちしています。
【応募締切】2023年1月25日(水)
【受講期間】2023年2月27日(月)~3月4日(土)
【受講料】9,000円
【詳細・申込み】https://www.ihe.tohoku.ac.jp/CPD/pffp/
記事のお問い合わせ先: 東北大学 高度教養教育・学生支援機構
大学教育支援センター
〒980−8576 仙台市青葉区川内 41
TEL: 022-795-4471
Email: tu-pffp@grp.tohoku.ac.jp
【情報提供者: 早稲田大学アカデミックソリューションQuonAcademy事務局】
RIHEメーリングリストの皆様
早稲田大学アカデミックソリューションQuonAcademy事務局でございます。
このたび、昨年度に続き、大学行政管理学会との連携SDプログラムとして、
「学校法人会計及び中長期財政計画の策定(初級者向け)」と題した
下記のセミナーを実施する運びとなりました。
ご興味をお持ちいただけましたら、ぜひご参加いただけますと幸いです。
◆───────────────────────────◆
【大学行政管理学会連携企画】
学校法人会計及び中長期財政計画の策定(初級者向け)
◆───────────────────────────◆
【ご案内・申込ページ】
https://seminar.w-as.jp/public/seminar/view/1057
【概要】
これからの大学職員にとって、将来的な法人の経営、特に財務について考えることは、日々の
教育研究活動を推進していくうえで大変重要になってきます。単年度の経営成績としての収支
は良好か、そもそも法人にどれだけ資産があるのか、負債は増えていないか、これから教育研究
にどの程度予算をかけていくことができるか。自身の組織の状況を会計の視点で理解することの
重要性は今後増すばかりであり、我々職員にとって必須の知識の一つということができます。
しかし、会計はただテキストを読むだけではなかなか理解を深めることが難しい領域のひとつでも
あります。
そこで、今回は一般社団法人大学行政管理学会財務研究グループより、同じ職員の立場で
この講座を担当させていただき、学校法人会計基準の概略についてレクチャーします。
そのうえで、ご自身の法人がどのような財務状況なのかを知るための財務分析について触れ、
そこから見える経営上の課題などについても確認していきます。さらに、その諸課題等を解決し、
将来的な改善もしくは改革を推進し中長期的な運営を可能とするための、中長期財政計画
策定プロセスの概要についてもレクチャーしていきます。そして最後に中長期財政計画の策定を
実際にトライアルで行っていただくことで、職場に持ち帰ることができる生きた知識を身に着けて
いただきます。
【予定】 ※変更になる可能性があります。
1.学校法人会計基準の概要(構造の理解)を知る。
2.日本私立学校振興・共済事業団の経営指標を確認する。
3.財務分析により課題を探る。
4.ポイントを整理してみよう。
5.中長期財政計画策定の意義、考え方を学ぶ。
6.中長期財政計画を作成してみよう。
7.参加者による発表の実施。
【講師】
一般社団法人 大学行政管理学会 財務研究グループ
田島 睦浩(学校法人 神奈川大学 経営政策部 部長)
野村 浩 (学校法人 東洋大学 経理部経理課 課長)
【日時】
2022年12月5日(月) 13:00~17:00
【会場】
Zoomによるオンライン開催
【受講料】
一般の方:14,300円(税込/お一人様あたり)
大学行政管理学会会員の方:11,300円(税込/お一人様あたり)
※大学行政管理学会から送信された当研修ご案内メール
(2022年11月9日10:23送信の「【JUAM】大学行政管理学会・株式会社早稲田大学アカデミックソリューション共催
「学校法人会計及び中長期財政計画の策定(初級者向け)」開催のご案内(12/5@オンライン)」というメール)
に記載されている「割引コード」をご入力ください。
【対象めやす】
財務・経営企画等 初級者
※本セミナーは、ウェブ会議システム(Zoomミーティングを予定)を使用して実施いたします。
お申込みいただいた方には、受講1週間前を目途に、当日参加用のURLをお送りいたします。
※PC(カメラ・マイク付き)をインターネットに接続してご参加いただける環境が必要です。
みなさまからのお申込みを、事務局一同心よりお待ち申し上げております。
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
◎お申込みは先着順のため、定員になり次第締切とさせていただきます。
◎本件に関するお問合わせは、以下のフォームまたはメールにてお気軽にどうぞ。
https://www.quonb.jp/university/contact.html
E-mail:quonb@w-as.jp
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
【情報提供:CAUA事務局】
CAUA(CTC Academia & Users Association)は、滋賀大学竹村学長をお招きし、情報科学人財の育成と産学連携による価値創造についてのシンポジウムを開催します。
デジタル社会の激しい環境変化に対応するにあたり、世界から出遅れた情報科学の分野において日本を牽引するべく、2017年日本初の滋賀大学データサイエンス学部が創設されました。その後、国公私立を問わず多くの高等教育機関においてデータサイエンス、情報科学に関連する学部、学科、コースが創設されています。
一方、企業においては生産性向上、リカレント教育の必要性がうたわれながら、多くの企業の教育支出はコロナの影響もあり減少傾向、産学連携による「実践的学びの場」の実現は遠く、社会課題を解決するための研究開発を担うIT人材の圧倒的不足は解消されないままとなっています。
今回のシンポジウムでは、社会の要請を受けデータサイエンス教育の先頭を走ってこられた滋賀大学竹村学長をお招きし、これまでそしてこれからの日本の情報科学分野における実践的教育と企業との関係について、お話いただきます。
また、企業サイドからは、2009年より大学の研究と企業をつなぐ活動をされてきた日比野氏に、これまでの社会環境の変化と大学との連携に何を求めているのか、そして、CTCの小澤氏より、新卒・既卒に限らず採用活動における変化やコロナ禍以降の社内教育にどのような取り組みを行
っているかをお話いただき、日本社会の推進力となる情報科学人財の育成について、皆様と考えます。
・CAUA シンポジウム2022
「教育DXの実現に向けて2 ~大学教育と企業人財開発の関係を探る~」
https://caua.ctc-g.co.jp/events/2022-symposium/
<<開催要領>>
1.日時:2022年12月2日(金) 14:00-17:20
2.開催形式:会場 Innovation Space DEJIMA(東京都・五反田)
オンライン(Zoom Webinar)
3.参加費: 参加費無料(事前登録制)
4.お申込方法: WEBから事前申込みをお願いします
[Web] https://ctc-form.jp/public/seminar/view/13276
5.参加対象:CAUA会員
高等教育機関の教職員、大学関係者、産学連携・リカレント教育を考える企業担当者
6.プログラム
14:00-14:05 オープニング
西村 浩二 氏(広島大学 情報メディア教育研究センター長 教授、CAUA副会長)
14:05-15:00 基調講演
「大学と企業による教育の共創 ~データサイエンス分野を例として」
竹村 彰通 氏(国立大学法人滋賀大学 学長)
15:00-15:35 講演
「大学研究と企業活動をつなぎ新しい価値を創造する」
日比野 好恵 氏(株式会社BBStoneデザイン心理学研究所 代表取締役社長)
15:35-16:10 講演
「IT企業における人材確保・定着に向けての取組み」
小澤 聡子 氏(伊藤忠テクノソリューションズ株式会社 人材戦略部 部長)
16:20-17:10 パネルディスカッション
「大学教育と企業人財開発の関係を探る」
<コーディネータ>
深澤 良彰 氏(早稲田大学理工学術院 基幹理工学部 教授、CAUA会長)
<パネリスト> (五十音順)
小川 賀代 氏(日本女子大学 理学部 数物情報科学科 教授)
小澤 聡子 氏(伊藤忠テクノソリューションズ株式会社 人材戦略部 部長)
竹村 彰通 氏(国立大学法人滋賀大学 学長)
日比野 好恵 氏(株式会社BBStoneデザイン心理学研究所 代表取締役社長)
17:10-17:20 クロージング
後藤 滋樹氏(早稲田大学名誉教授、CAUA顧問)
17:30-18:00 情報交換会(会場のみ)
※講師との質疑、参加者同士の情報交換の場としてお役立てください。(参加費無料)
7.お問合せ先
CAUA事務局
E-mail:caua-ad(at)ctc-g.co.jp
【情報提供:地域科学研究会 高等教育情報センター 青野友太郎様】
◇開催趣旨
「寄附行為の自治」というキーワードを、各学校法人が、いかに、まさに、主体的・自律的に「法人ガバナンスと大学マネジメント」の根幹となる「寄附行為」に結実し得るかが、今、鋭く問われております。
今次の改革は「学校法人制度改革の具体的方策」(特別委員会/本年3月29日)をベースとしていますが、本報告は、2月22日に委員会主査 福原 紀彦氏が提出した覚書「学校法人における機関構造とガバナンスのあり方」が骨格となっています。
そして、4月4日から「私立学校法改正案骨子案」へのパブリックコメントが実施されました。翌5月20日に「パブリックコメント結果」とともに「改正案骨子」が公表されました。329件の意見を9分野30意見に集約していますが、「今後、検討する」「法制化の中で検討する」の文科省側コメントが10件余であります。「骨子案」から「骨子」への改訂においては、「五 評議員・評議員会」と「九 その他」における2カ所のみです。
「学校法人のガバナンス改革に関するQ&A(令和4年5月版)」は9項目・78のQ&Aで構成され、「A」の中で「検討する」23件、「法制化の中で検討する」12件となっています。その後、6カ月余が経過していますので、「検討した成果」について、「Q&A(令和4年11月版)」等で公表して欲しいと考えます。
なお、法制化にあたって、法律・政令・省令・告示及び通知とともに、ソフト・ローとしての「ガバナンス・コード」に委ねる事項をセットで検討することが肝要かと存じます。文科省において「今後、検討する」とした多くの事項は、私立大学団体の「ガバナンス・コード」で対処すべきことでしょう。現在、私大協、私大連、私短協、大学監査協会がそれぞれ「ガバナンス・コード」を策定しております。私立大学法人として「熟議公論」を踏まえ、文科省の法制化作業に対して、「ここはガバナンス・コードの出番である」と政策提案すべき時季と考えます。
今臨時国会での「法律案」上程は極めて厳しい状況ですが、法制化作業において、時間的余裕が生じた現在、まさに好機といえます。
また、「法律案」においては、条項における「一般社団・財団法人法の規定の準用」は止め、私学法に書き込むべきです。さらに、この際、「文科大臣所轄」と「都道府県知事所轄」の2つの法体系に分離することに踏み込むべきと考えます。日本私立大学団体連合会と日本私立短期大学協会は、昨年12月6日の「声明」において、「一律の法制度下に治めることは明らかに非合理的です」と表明しているのですから、私学人は今こそ、主体的に強く主張すべきと存じます。小会では、昨年12月24日に「私学高等教育法人法(仮称)」の試案を先行的に作成、公表し、心ある大学人よりコメントをいただいております。
さて、さて、本セミナーにおいては、吉武 博通氏に基調講義をいただくとともに、「寄附行為の自治」を先進的に取組み、実行されている学校法人芝浦工業大学及び学校法人大垣総合学園のコアパースン各位に報告及び今後について論展いただきます。
講義項目等詳細は、下記パンフレット版(PDFファイル版)をご高覧願います。
http://chiikikagaku-k.co.jp/kkj/seminar/221206.pdf
◇講師陣
吉武 博通 氏 / 大学共同利用機関法人 情報・システム研究機構 監事
(学)東京家政学院 理事長 (国)筑波大学 名誉教授
秋山 進 氏 /(学)芝浦工業大学 常勤監事
渡辺 正典 氏 /(学)大垣総合学園 評議員 法人事務局長
◇講義テーマと主な項目
▽13:30~14:40
実効性あるガバナンスとマネジメントの確立に向けて
~ 理事会・評議員会・監事の協働・牽制とマネジメントの高度化 ~
吉武 博通 氏/ 大学共同利用機関法人 情報・システム研究機構
1.学校法人のガバナンス改革の経緯と課題
2.ガバナンスの実効性を高めるための課題
3.マネジメントの高度化に向けた課題
▽14:50~15:50
[芝浦工業大学]法人ガバナンスの改革状況と今後
~ 理事会・評議員会に外部人財/監事の常勤化と監査システム ~
秋山 進 氏/ (学)芝浦工業大学
1.芝浦工業大学の概要
2.ガバナンス改革への取組み
3.ガバナンスにおける監事の役割の強化
▽16:00~17:00
[大垣総合学園]法人合併後のガバナンス - 現状と今後
~ 理事会・評議員会のスリム化と「サポート組織の設置」 ~
渡辺 正典 氏/(学)大垣総合学園
1.地方私立大学の挑戦
2.理事会・評議員会の組織改革
3.今後の動向
~ ガバナンス改革の有識者会議(報告書)より ~
◇日時・参加費
〇日時:2022年12月6日(火) 13:30~17:40
【ウェブ会議システム「Zoom」によるオンライン開催】
〇参加費:
A.当日オンライン参加
ご一名(資料代含む) 35,000円(税込)
B.メディア参加(資料・講義収録音声CDを後日送付)
38,000円(送料、税込)
◇申込方法
下記のパンフレット版(PDFファイル)の「申込書」に所要事項を記入のうえ、
お手数ですが、E-mailまたはFAXにてご送付ください。
http://chiikikagaku-k.co.jp/kkj/seminar/221206.pdf
記事のお問い合わせ先: 地域科学研究会 高等教育情報センター
TEL: 03-3234-1231 FAX: 03-3234-4993
E-mail: kkj@chiikikagaku-k.co.jp
HP:http://chiikikagaku-k.co.jp/kkj/
【情報提供者:Institution for a Global Society株式会社 高柳 葉子様】
学習指導要領の改訂により、「生きる力」や「学びに向かう力」など、従来の学力にとどまらないさまざまな非認知能力の育成が求められています。これはすでに入試形態の変化にも表れ、その変化は今後さらに拡大していくことになるはずです。一方、従来の学力とは異なる非認知能力の育成とその評価に苦慮されている学校は少なくありません。
では、その非認知能力の成長をいかに促し、生徒の成長を多面的に、そして適切かつ公平に評価していけばよいのでしょうか。
今回は生徒の非認知能力の育成に着目し実践を重ねられる2校の先生と、非認知能力を含むさまざまな資質・能力を多面的に評価される総合型選抜入試の対策で実績を上げる先生を講師に迎え、これから求められる資質・生徒を育む具体的方策をご紹介いただきます。
今回ご紹介する生徒の可能性を広げるための複数の具体的方策は、選抜方式や試験問題が多様化する中、進路保障し、進学実績の向上を図るための新たな道筋のご提案にもつながると考えております。ご同僚の先生とお誘い合わせのうえ、ぜひご参加ください。
■セミナー概要
第17回 生徒の資質・能力の育成とその適切な評価の実現に向けて(大阪)
〜生徒の将来を見据えた資質・能力の育み方〜
■日程
2022年12月3日(土)15:20~17:30(受付開始 14:50)
■会場
AP大阪駅前ROOM APホールⅠ
(大阪府大阪市北区梅田1-12-12/JR「大阪駅」中央南口より徒歩約2分)
■内容
第1部:総合型選抜入試を活用して生徒の成長を促す
講師:川村一雄先生(教育系上場企業、キャリアデザインアドバイザー)
第2部:生徒の資質・能力を定量化する「Ai GROW」のご紹介
第3部:生徒のキャリア教育に紐づけるためのコンピテンシー評価の仕組み
講師:土谷啓介先生(追手門学院大手前中・高等学校 学習推進部部長)
第4部:探究型学習を通した学びに向かう力の育成とこれから担うべき学校の役割
講師:田澤秀信先生(関西学院中学部・高等部 高等部副部長)
第5部:Q&Aセッション
■対象
・中学校・高等学校・中高一貫教育校の先生
・教育委員会の先生・ご担当者様
■参加費・定員
・参加費:無料
・定員:50名
■詳細・お申し込みはこちら
https://event.aigrow.jp/seminar_20221203?utm_campaign=seminar_20221203&utm_source=seminar_20221203hiroshima
記事のお問い合わせ先: 記事のお問い合わせ先: Institution for a Global Society 株式会社(IGS)
教育事業部 セミナー事務局
TEL:03-6447-7151
URL:https://www.aigrow.jp/
【情報提供者: ソリューションプロジェクト統括部】
富士通のグループ会社である弊社、富士通ラーニングメディアは、
日本のICT人材を支える人材育成パートナーとして、
年間約17万人のお客様にサービスを提供する総合人材育成企業です。
また、FOM出版というブランド名で
大学様向け情報系授業用教材を出版しております。
この度、授業で使用する教材選定の時期にあわせて、FOM出版の教材約140冊を
無料でご覧いただけるオンラインイベントを開催いたします。
次年度に向け授業・講座検討が本格的になってくる頃かと存じます。
本イベントがその一助となれば幸いです。
ITスキルアップ書籍を数多く閲覧できますので、この機会にぜひご一読ください。
※イベント期間中、弊社おすすめ書籍をご紹介する特別ミニセミナーも開催いたします。
■本イベント詳細:
https://www.fom.fujitsu.com/goods/lp/yomihoudai/
■参加申込:以下お申込フォームから参加申込いただけます。
https://form.global.fujitsu.com/l/64122/2022-10-14/jd9cxc
■期間:2022年11月16日(水)~2022年12月15日(木)17:00まで
※上記期間中おすすめ書籍をご紹介する特別ミニセミナーを2回開催いたします。
(いずれも同内容にて実施)
・第1回ミニセミナー:2022年11月29日(火) 14:30~15:30
・第2回ミニセミナー:2022年12月8日(木) 14:30~15:30
記事のお問い合わせ先:
株式会社富士通ラーニングメディア
ソリューションプロジェクト統括部
TEL 03-6451-4523
MAIL:flm-cb@cs.jp.fujitsu.com
★Registration has been closed.
The open seminar will be held as follows:
■Date
14:00-16:00, Friday, December 16th, 2022 (Japan time)
■Theme
Employment, Activities and Issues of Highly-Skilled Foreign Professionals: Environmental changes in brain circulation and Japan’s policy responses
■Venue
Hybrid (online + onsite)
※Onsite registration is limited to 10 people. We will inform you of the participation URL for online participants by the day before.
■Lecturers
Tsukasa Daizen (Hiroshima University), Futao Huang (Hiroshima University), Akiyoshi Yonezawa (Tohoku University), Shirakawa Nobuyuki (Niigata University) Shinichi Kobayashi (Hiroshima University)
■Abstract and Program
Please refer to the Japanese page
■Language
Japanese
■Note
・This seminar is related to the following JSPS Grants-in-Aid for Scientific Research (Basic Research B).
(19H01640) Futao Huang, Hiroshima University (Principal Investigator), A comparative study in the roles and contributions of foreign faculty and researchers
・Participation fee is free.
・The registration is open until 12:00, Thursday, December 15 JST.
・This events will be held online through Zoom. You need an internet access, device with camera and microphone.
・Using your full name for your personal meeting ID is required when you enter the meeting room. You may not receive a permission to enter the room if the ID is different from the name registered.
・As a participant, you are not allowed to record the events or take the screenshot at your own.
・We will inform you of the participation URL by the day before. Please contact us at the following address by noon, December 15 if you do not receive the email.
k-kokyo(at)office.hiroshima-u.ac.jp
*Replace (at) with @
★Registration has been closed.
The open seminar will be held as follows:
■Date
13:00-15:30, Thursday, December 15th, 2022 (Japan time)
■Theme
The Changing Internationalization of Higher Education in the New Contexts
■Venue
Hybrid (online + onsite)
※Onsite registration is limited to 10 people. We will inform you of the participation URL for online participants by the day before.
■Language
English
■Lecturers
Anthony Welch (The University of Sydney, Australia)
Tatiana Fumasoli (UCL’s Faculty of Education and Society, the UK)
■Discussant
Libing Wang (Chief of Section of Higher Education and Innovation, UNESCO in Bangkok)
■Chair
Futao Huang (RIHE, Hiroshima University)
■Abstract
New contexts, including the changing geopolitics, the COVID-19 pandemic, and the Ukraine-Russia war and others, have brought about considerable changes to internationalization of higher education worldwide. These changes are evident and multiple. They are concerned not only with the redefinition of and reconsideration into internationalization of higher education, but also with reforms on a wide variety of aspects or activities of internationalization of higher education. Drawing on two presentations, the aim of this international open seminar is to investigate and discuss what new changes have occurred in specific and main aspects and activities of internationalization of higher education at the global, regional, national levels, and what key factors have caused these changes, and what implications can be drawn from these changes from the comparative perspective.
We welcome all speakers, discussant, and participants to discuss these issues and move the field forward.
■Program
MC: Akiyoshi Yonezawa, Tohoku University, Japan
13:00~13:10 Opening remarks
Futao Huang, Hiroshima University, Japan
13:10~13:50 Presentation 1:Asian Academics in Australian Universities: Progress, Policies and Prospects
Anthony Welch, the University of Sydney, Australia
13:50~14:10 Q & A
14:10~14:50 Presentation 2:Internationalisation evolving: global engagement, sustainability and academic staff mobility
Tatiana Fumasoli, University College London, the UK
14:50~15:10 Q & A
15:10~15:25 Discussant
Libing Wang, UNESCO Bangkok, Thailand
15:25~15:30 Closing remarks
Tsukasa Daizen, Hiroshima University, Japan
■Note
・This seminar is related to the following JSPS Grants-in-Aid for Scientific Research (Basic Research B).
(19H01640) Futao Huang, Hiroshima University (Principal Investigator), A comparative study in the roles and contributions of foreign faculty and researchers
・Participation fee is free.
・The registration is open until 12:00, Wednesday, December 14 JST.
・This events will be held online through Zoom. You need an internet access, device with camera and microphone.
・Using your full name for your personal meeting ID is required when you enter the meeting room. You may not receive a permission to enter the room if the ID is different from the name registered.
・As a participant, you are not allowed to record the events or take the screenshot at your own.
・We will inform you of the participation URL by the day before. Please contact us at the following address by noon, December 14 if you do not receive the email.
k-kokyo(at)office.hiroshima-u.ac.jp
*Replace (at) with @
☆参加申し込みを締切ました。
下記の通り、公開研究会を開催しますので、ご案内いたします。
■日時:2022年12月16日(金)14:00~16:00
■場所:ハイブリット形式(対面+Zoom)
広島大学高等教育研究開発センター内(会場は当日ご案内します)
※会場の都合上、一般の対面参加者は10名に限定させていただきます。
お申込みされた方には参加用URLを前日までにご連絡いたします。
■テーマ:黄福涛科研研究会(基盤B)④
外国高度人材の雇用・活躍と課題―頭脳循環をめぐる環境変化と日本の政策対応を中心として-
■講演者:大膳 司(広島大学)、黄 福涛(広島大学)、米澤 彰純氏(東北大学)、白川 展之氏(新潟大学)、小林 信一(広島大学)
■司会:第1部:白川 展之氏(新潟大学)第2部:大膳 司(広島大学)
■言語:日本語
■概要
現在の日本の高等教育政策では、大学の研究力強化、グローバルな卓説性の追求とともに海外留学生を引き続き獲得していく施策がある。一方、産業競争力・不正競争の防止、サプライチェーンの確保など、経済安全保障の観点から学術研究にも研究インテグリティ確保が求められている。
こうした、研究力強化のための科学技術イノベーション、高等教育、経済と異なる文脈の政策に基づく現在の規制と推進の動きと政策ミックスがどのような帰結をもたらすのだろうか。これを日本における外国高度人材の雇用と活躍、そして外国にルーツを持つ研究者の期待・役割にどのような環境変化が生じているのか、大学の卓越性と研究力強化という研究振興、研究インテグリティと経済安全保障の安全保障輸出防衛機管理・研究マネジメントなど近年政策対応が進む領域の視点を踏まえて、考える機会としたい。
■プログラム ※変更の可能性があります
開会あいさつ(15分)
大膳 司 教授(高等教育研究開発センター副センター長/プログラム長)
第1部 話題提供・プロジェクト紹介(15分)
広島大学 黄 福涛
第2部 総括・討論
1 大学の卓越性と研究力強化(15分)
東北大学 米澤 彰純
2 研究インテグリティと経済安全保障(15分)
新潟大学 白川 展之
3 総括:外国高度人材の雇用と活躍を中心とする頭脳循環をめぐる環境変化と政策対応(20分)
小林 信一 センター長/特任教授 (併任)副学長・大学院人間社会科学研究科長
4 討論と質疑(1~3及び科研費の分担者のうち希望者)(35分)
閉会あいさつ(5分)
広島大学 黄 福涛
■その他
・本研究会は、以下のJSPS科研(基盤B)に関する研究会です。
〇「外国人大学教員・研究者の役割と貢献に関する国際比較研究(19H01640)」研究代表者:黄福涛(広島大学高等教育研究開発センター)
・参加費は無料です。(申し込み締切:12月15日(木)正午)
・本セミナーについては、ウェブ会議システム(Zoomミーティングを予定)を使用して実施いたします。開催時刻までにインターネット環境、PC等端末(Webカメラ、マイクが必要)のご用意をお願いいたします。
・Zoomにログインする時には、IDに姓名を使用してください。参加申し込み登録者のお名前と違う場合、入室を許可されない場合がございます。
・各自のPC機能等による講演・資料の保存は許可されておりませんのでご留意ください。
・前日までに参加方法のメールが届かない場合は、下記アドレスまでお問合せください。
高等教育研究開発センター <k-kokyo(at)office.hiroshima-u.ac.jp>
(at)を@に置き換えてください。
■申込みは以下のフォームよりお願いします (※申し込みが完了したら受付完了のメールが届きます。届かない場合は、申し込みが完了していませんので、ご注意ください。)