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【情報提供者：東京大学　福留　東土准教授】

東京大学教育学研究科大学経営・政策研究センターでは、日本学術振興会外国人招聘研究者として来日中のペンシルバニア州立大学・ロジャー・ガイガー教授をお招きし、教養教育に関する公開研究セミナーを開催します。ガイガー教授にアメリカの教養教育の展開と現状をお話しいただき、筑波大学・金子元久教授から日本との比較の観点からコメントをいただきます。公開で開催しますので、ご関心のある方は、ぜひご参加下さい。

「日米における教養教育の展開」

日時：2018年12月8日（土）17～19時
会場：東京大学本郷キャンパス赤門総合研究棟200教室
アクセスはこちらから　

講師：ロジャー・ガイガー教授（ペンシルバニア州立大学名誉卓越教授／日本学術振興会外国人招聘研究者）

コメンテータ：金子元久教授（筑波大学大学研究センター特命教授／東京大学名誉教授）

＜趣旨＞
アメリカ高等教育の伝統をなすリベラルエデュケーションは、第二次世界大戦後、ハーバード大学による『自由社会における一般教育』、いわゆるレッドブックによって新たな展開を与えられた。リベラルエデュケーションの概念は、一般教育に該当するジェネラルエデュケーションや、西洋文明の遺産を重視する教育など、多様な概念に彩られるようになった。1960年代の学生反乱後は必修科目が次第に削減され、1970年代以降は、リベラルエデュケーションの内実がいかなるものであるのかがきわめて曖昧な状況となった。市民性教育、民主主義、他者への寛容性、スキル育成など、リベラルエデュケーションを巡るレトリックは種々みられるものの、核となる教育内容が希薄化し、リベラルエデュケーションの価値がどこに存在するのかが分かりにくくなっているのがアメリカの現状である。研究会では、アメリカにおけるこうした展開を共有しつつ、現代日米の大学教育のあり方について考えてみたい。
（講演は英語で行われます。）

記事のお問い合わせ先: ＜参加申し込み先＞
大学経営・政策コース事務室
daikei3@p.u-tokyo.ac.jp